アイスランドのように女性が活躍する国はGDPも出生率も上がる!未来世紀ジパング「女性が活躍する最強国家とは」視聴レビュー

2015年1月19日(月)の未来世紀ジパング「女性が活躍する最強国家とは」は、世界・男女平等ランキングで6年連続第1位を獲得しているアイスランドや、中国少数民族モソ族、フィリピン人家政婦など女性が活躍する国や現場を取り上げた回でした。

中国雲南省の山奥にモソ族という女性が働く少数民族の“女の国”があります。美しい湖・濾沽湖(ろここ)を見に観光客が押し寄せる美しい地域に暮らしています。モソ族の“女の国”は女性が一家の主となり、仕事も家事も行っている母系社会です。

最近発表された「世界・男女平等ランキング」で日本は142か国中、なんと104位という低い順位に甘んじています。上位ベスト5はアイスランド、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、デンマークと北欧の国が並びます。

興味深いのは女性が社会進出している国ほど出生率が高いという点。番組で紹介されていたデータでは、アイスランドが2.1、フィンランドからデンマークまで1.9と、日本の出生率1.4に比べて大きく高い数値となっていました。

世界・男女平等ランキングで6年連続1位という北欧アイスランド。世界最大の露天風呂ブルーラグーンやオーロラなど、観光産業が盛んな国としても有名です。

昔は漁師国家ならではの男社会だったアイスランドですが、2008年に起きたリーマンショックによって国家財政が破たんしたことで、女性活用に大きく舵を切ります。

リーマンショックによるアイスランド財政の破たんについて原因を調査したところ、出てきた答えは破たんした大手三大銀行のトップが「男性」だったことだと結論付けます。

そこで三つの銀行を国有化し、そのうちの二つの銀行のトップに女性が就任します。またアイスランドでは女性が首相になり、国会議員の女性も40%に増加し、さらに50人以上の従業員を抱える企業の管理職の40%を女性にするクオータ制度を導入するなど、国を挙げて女性の活用を推し進めます。

アイスランドでは育児休暇も女性3か月、男性3か月、そして残り3か月を男性・女性どちらかで選べる制度も導入されています。結果、今では共働き率が今日の約98%、出生率も大きく上昇しています。

日本では男性が育児休暇を取るのが難しいという寂しい現状がありますので、アイスランドのようになるのはなかなか難しい気がします。とくに男性が意識を変えて家事、育児を積極的に行うようにならない限り、女性が活躍する最強国家にはなれないでしょう。

番組ではこの点について「フィリピン人家政婦」という解決策を挙げていました。フィリピン人家政婦はアメリカや中国、中東まで約16万人が世界中で活躍しています。

家事代行業の最大手である株式会社ベアーズも、日本で家事代行サービスの需要が増えてきたことで、フィリピン人家政婦の需要が今後高まる事を見こしフィリピンで家政婦リクルーティングを行っています。他にもABCクッキングがフィリピン人家政婦獲得に動いています。

一方、日本においてもヤマトや佐川、リクルートなどが家事代行ビジネスに参入するなど、働く女性を支援する事業が本格化してきています。富裕層だけでなく、一般家庭においても家事代行の需要は高まりそうです。

沸騰ナビゲーターの太田泰彦氏(日本経済新聞社論説委員兼編集委員)は「男性帝国は滅びる」という大胆な未来予測を行っていました。日本の未来に必要なのは「多様性」であり、男性がその多様性を認めるべきだというお話でした。

個人的にも太田氏の考えには大きく賛同します。やはり男性だけでなく女性の従業員やスタッフがいた方が、違う視点、とくにリスク面で無茶な行動にブレーキをかけてくれるので、男性の自営業者としてはありがたい存在です。女性進出、日本でも広がると思います。

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