ホームセンター売り上げNo１！カインズホームの土屋社長が登場、カンブリア宮殿「主婦絶賛の便利グッズから激安“ビール”まで 日本一！ホームセンターの独自戦略」視聴レビュー

4兆円近いホームセンター市場で、日本一の売り上げを誇るのが株式会社カインズが運営する「カインズホーム」です。2014年10月16日（木）放送のカンブリア宮殿「主婦絶賛の便利グッズから激安“ビール”まで 日本一！ホームセンターの独自戦略」には、カインズの土屋裕雅（つちや・ひろまさ）社長が登場し、独自開発のオリジナル商品の重要性について語られていました。

カインズのオリジナル商品はネット通販でも購入可能です。楽天市場でも1万点を超えるカインズ商品が販売されています。
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ホームセンター別の売上高ランキングで見ると、第5位はホーマック、第4位はナフコ、第3位はコーナン、第2位はコメリ、そして堂々第1位が今回のカンブリア宮殿で紹介されているカインズです。

圧倒的な品揃えと安さで北関東を中心に北海道から沖縄まで194店舗を展開し、ホームセンター業界全体の売上高が伸び悩む中でも、カインズは3700億円近い売上高を誇っています。

群馬県伊勢崎市の郊外にあるカインズホームは、2,000台の駐車場があっという間に埋まり、多い日には1万人も来店する人気店です。フライパンだけでも43種類、キャスターは110種類など、商品点数はなんと10万点！

中でも人気なのは、カインズが独自に開発した「オリジナル商品」です。例えば1本78円(330ml)の第3のビール「黄金（こがね）」は、累計1億本の大ヒット商品になっています。他にも漂白剤が178円、150枚入りウェットティッシュが98円など、メーカー品より3～5割も安く販売しています。風邪薬までカインズブランドのものが置いてあり、オリジナル商品点数は1万3,000点にものぼります。

安さだけではなく、パンクしにくい自転車や取っ手が付いた洗濯ハンガー、洗うのが楽なご飯がくっつきにくい茶碗、後ろに倒れにくいフルフラット座椅子等など、商品力の高さもカインズブランドの魅力となっています。

カインズのオリジナル商品開発部門には、開発担当が150人おり、年間9,000点もの新商品を生み出しています。またカインズでは年2回、新商品展示会をパートや社員たち向けに開催しています。北海道から沖縄まで、貸し切りバスや飛行機などで本社に来てもらい、新商品について思いのままの意見を言ってもらう制度です。

またカインズでは「元気の出る制度」という売り上げ目標達成でパートさんにも報奨金がでる仕組みも導入しています。こうした現場を大切にする姿勢が、カインズの成長を支えているんでしょうね。

ちなみに、カインズの売り上げ構成比は日用品（洗濯用品、台所用品、加工食品、飲料・酒）が38.3％も占めます。生鮮食品と洋服以外は何でも揃う、それがカインズの特徴です。

カインズは群馬に本社を置くベイシアのグループ会社でもあります。ベイシアグループは作業着のワークマン、スーパーのベイシア、コンビニのセーブオンなど、28社からなる総売上高8,000億円の巨大グループです。そのベイシアグループを一代で築いたのが、土屋社長の父、土屋嘉雄氏です。

土屋嘉雄氏は1959年、群馬・伊勢崎市に衣料品店「いせや」を立ち上げ、“在庫の回転率を上げて、安く売る”という手法で店を大繁盛させることに成功します。そしてカインズの前身となる「いせやホームセンター」を1978年に立ち上げ、カインズホームを業界トップにまで成長させたカリスマ創業者でもあります。創業の際に掲げた鉄の掟が、ズバリ「商品は必ず売り切る」。この掟がカインズ商品の安さにつながっています。

父親の後を継いで土屋氏が2代目社長に就任したのは2002年、36歳という非常に若い年の時です。当時は小売り専門だったカインズですが、それを商品の開発、製造まで手掛ける現在の「製造小売り」へと変貌させたのが土屋社長の功績です。

しかし、製造小売りのスタートは順風満帆ではありませんでした。当初中国に発注していた鍋の取っ手が勝手に溶けやすい材質に変更されたことで、リコール問題へと発展。その教訓を踏まえ、100億円を投じて建設した本社ビルには厳しい品質管理センターを設けています。

ホームセンターの市場規模は今、4兆円を前に足踏み状態が続いています。アマゾンなどのネット通販の台頭で、リアルの店舗が苦戦を強いられているのが最大の要因です。そこでカインズでは新たな試みとして、職人向けの建築資材の販売や、商品を体験できるコーナー展開、元競輪選手など専任社員の採用、家庭へ出向くサービス等など、ネット対抗戦略を着々と進めています。

村上龍氏は編集後記で、本当の「地方の時代」の始まりについて言及されていました。カインズのように地域性の高い企業が、地元客と強固な関係を築いていく。ネット通販企業ではできない取り組みを推し進めることで、リアル店舗の企業もまだまだ成長できると思います。