ロボットやドローン、通信システムなどのハイテク産業が大躍進！未来世紀ジパング「シリーズ「中国異変」日本人が知らない・・・中国の大転換！」

中国政府が掲げる「メード・イン・チャイナ2025」は、ローテクで大量生産してきた中国の大転換を表す政策でもあります。2016年10月24日（月）放送の未来世紀ジパング「シリーズ「中国異変」日本人が知らない・・・中国の大転換！」は、中国におけるロボットやドローン、通信システムなどのハイテク産業を取り上げた興味深い回でした。

中国政府が進めるロボット政策によって生まれた刀削麺ロボットや家庭用ロボット、そして自動運転車など、現在中国ではハイテク産業が沸騰しています。2006年に広東省・深圳で創業したDJI社はわずか10年で民生用ドローンの世界シェア70％を占めるまでに急成長しているほどです。

他にも中国の数年後を映すといわれる深圳経済特区には、世界第3位のスマホメーカー「ファーウェイ」や、移動通信機器世界4位の「ZTE」、スマホゲーム世界第1位の「テンセント」などハイテク企業が集まっています。

深圳の生みの親と言われている人物、それが元最高指導者の鄧小平です。深圳は中国が初めて海外に経済を開いた35年前の改革開放の地でもあります。海外で学んで帰国し、中国で起業するエリート人材、通称“海亀族”も深圳に集まっているそうです。

そんな海亀族の筆頭が、2012年に創業しすでに社員500人を抱えるハイテク企業のロイオル社です。世界一薄く形も自由に変えられるディスプレーや、スマートモバイルシアターなどユニークな製品を生み出しています。

帰国留学生創業ビルなど中国政府も深圳での起業を強力に後押ししており、世界の企業の特許出願数では第1位がファーウェイ、第3位がZTEとトップ5に深圳に本社を構える中国企業が2社もランクインしています（ちなみに第2位は米国クアルコム、第4位が韓国サムスン電子、第5位が日本の三菱電機です）。

中国人観光客による爆買いは終息を見せていますが、一方で中国政府は海外の先端技術を狙い、国を挙げて外国企業の「爆買い」を進めています。例えば、ドイツが誇る産業用ロボット世界シェア第2位の「KUKA（クーカ）」も、中国の白物家電メーカー美的集団（ミデアグループ）に今年買収されました。

2020年の東京オリンピックで採用が予定されている5G通信も中国のZTEが開発に大注力するなど、通信インフラ面でも中国企業の躍進が目立ちます。日本のハイテク企業も世界市場での売上アップを目指すためには、今まで以上に中国ハイテク企業と上手く付き合っていく必要があるかもしれません。